ブラック企業に就職してしまったときの対処法について

ブラック企業に勤めないために

仕事というのは人生の幸福度と密接に関係してきます。
自分の好きなことが仕事になり、良好な人間関係を築ける仲間たちとお金を稼ぐことができれば、人生の半分以上は成功と言っても過言ではないでしょう。

しかし、それほど人生に影響があるということは、裏を返すともしもブラック企業に勤めてしまった場合は、大変大きな苦しみが待っているということになります。

もしも、そのような企業に就職してしまった場合、どうすれば良いのでしょうか。
我慢を続けると最悪のケースとしては、自分の身を滅ぼし、命までも奪われかねません。

生きるということ、そして仕事を通じて幸せになるということが一番大切なことなのです。
きちんと対処法を知っておきましょう。

ブラック度を法律と照らし合わせて知っておく必要がある

まず、就職した企業がブラックであるということが、どのレベルで言えるのかというのを法律と照らし合わせて知っておく必要があります。
不法なことをしている企業であれば、その証拠をきちんと残し、然るべき機関に報告すること重要です。

一方で、法律のグレーゾーンの中で蔓延するブラック体質というのもあります。
人間関係におけるパワハラなどは非常に判断が難しいところになります。

あからさまなイジメのようなことはすぐにコンプライアンスに訴えることができますが、例えば仕事のミスを叱られるというような場合はどうでしょうか。
多少言葉が乱暴になったり、語気が強まったするのは常識の範囲内と判断されることもあるでしょう。

自分自身がどのパターンで苦痛を抱いているのかを、まずは冷静に判断してください。

過度の残業

それでは具体的なケースについて説明していきます。
まず、ブラック企業といわれる体制で最も多いのが過度の残業です。

労働法で定めるところによれば、年間360時間を超える残業はさせてはいけないとされています。
これを12ヶ月で割った場合、1ヶ月の残業は30時間までとなるわけです。

繁忙期などのやむをえないケースで合ったとしても、せいぜい月に45時間までが常識の範囲内と言われています。
そうであるにもかかわらず、その時間を超過した残業をさせる企業というのは、行政指導に値するブラック企業となるわけです。

企業側はこうしたリスクを避けるために、タイムカードを改ざんさせたり、サービス残業であるということを強調するために、労働時間を記録させないという手段に出ることもあります。

労働基準法に違反していることを明確に主張できるのかどうか、出勤から退勤までの自分自身のデータを見てみましょう。

雇用契約書を見せてもらうように申し出る

こうしたデータを持って会社側に主張をしたとき、上司に無理やり丸め込まれるケースもあります。
そうしたときは口論をするのではなく、雇用契約書を見せてもらうように申し出てください。

ブラック企業はこの雇用契約書の話を持ち出されることを最も嫌います。
契約というのは約束という意味です。

約束が破られている中での雇用関係というのは成り立ちません。
よって、その瞬間に企業に雇われている会社員という、縦の関係ではなくなるのです。

雇用契約書を見せないということになると、それ自体が違法になりますのでそのまま、コンプライアンスに訴えかけることが可能です。

奥の手としてはSNSで拡散という方法も

これらのような対処法を取った上でも改善されない場合、奥の手としてはSNSで拡散という方法もあります。
企業がブラックになるのはそもそも経営がきついからです。

人を雇えるお金がなく、少ない人数で経営をするから残業も多くなります。
そこでさらにSNSで拡散され、企業の信頼が落ちてしまうというのは致命的になります。

そうしたリスクがあることをにおわせるという方法は、賢い選択といえるでしょう。
すべてのことをきちんと行った上で、対応されないときは会社に行かないという最終手段もあります。

自分の身を守ることを最優先にしてください。